社内の公用語を英語にすると発表するとき、経営者が説明するのはたいてい、事業上の理由です。海外の顧客や拠点と同じ言葉で働く、翻訳の手間をなくす、国籍を問わず人を採る。どれももっともな理由です。

一方で、その発表を聞いた社員が何を感じるかは、あまり語られません。本記事では、英語の話し方そのものではなく、言語の方針が社員の立場と心理に与える影響を扱います。

英語を社内の公用語にする企業

この分野の研究を重ねてきた Neeley 氏は、英語を共通語にした企業を現地で調べています。

2013年の研究の対象は、パリに本社を置くフランスのハイテク企業です(論文では仮名)。調査の2年前に、海外とやりとりの多い部門で英語を公用語にしていました。理由は、顧客や競合が英語だけを使い始めたこと、業務が国をまたいで分散したこと、ポーランドや英国の会社の買収で英語が事実上の共通語になっていたことでした。

2016年の Neeley 氏と Dumas 氏の研究の対象は、東京に本社を置くインターネット企業です(同じく仮名)。最高経営責任者は全社員を前に、英語を公用語にすると発表しました。会議、社内メール、報告書まで英語にし、2年以内に TOEIC で決められた点数に届かない社員は降格になるという内容でした。

言語の差は、拠点の間に「私たち」と「彼ら」をつくる

まず、公用語を決めた後の職場で何が起きやすいかを見ておきます。

Hinds 氏らは、英語を公用語にしたドイツのハイテク企業で、ドイツと米国、またはドイツとインドに分かれた6つの開発チームの96人に話を聞き、仕事の様子も観察しました。

英語に自信のないドイツの社員は、英語の会議を避ける、疲れているときは黙る、会議の途中でドイツ語に切り替える、といった行動をとっていました。それを見たドイツ語を話さない社員は、締め出されたと感じ、自分のことを話しているのではないかと疑いました。ドイツ語で何往復もしたメールに英語の短い要約を付けて転送されても、経緯や求められていることが分からない、という不満も語られています。

ただし、チームの分断が深刻だったのは、拠点の間で権限や資源の奪い合いがあったチームだけでした。言語の差は、それだけで溝になるのではなく、拠点どうしの力の争いがあると一気に表に出る、というのが Hinds 氏らの見立てです。分断の少なかったドイツとインドのチームでは、インドの社員が同僚の苦労に共感し、仕事に差し支えない限りドイツ語に切り替えても構わないと話していました。

フランス企業の事例 — 英語の得意な人も地位を失ったと感じた

フランス企業の調査で Neeley 氏が話を聞いたのは、海外の同僚と英語で働く41人で、多くは中堅から上級の管理職でした。

英語を母語としない社員は、英語の上手下手にかかわらず、地位を失ったと語りました。「小さくなった」「価値を下げられた」という言葉が繰り返し出てきます。英語の得意な管理職でさえ、母語で話しているときほど自分の力を出せないと感じていました。

公用語化の前は、互いの言語を少しずつ使い合い、皆が少しずつ不自由なまま協力していました。英語に一本化されたことで、英語の力が新しい評価の物差しになったのです。

英語を母語とする米英の同僚に対しては、恨みと不信が語られました。実際にだまされた例を挙げられる人は少なかったものの、言葉の力の差につけ込まれるのではないかと、多くの人が警戒していました。一方で、同じく英語を母語としない他国の同僚とは、むしろ気楽に話せていました。

中くらいに話せる人が、最も不安だった

この研究で目を引くのは、不安の大きさが英語力の順に並ばなかったことです。

自分の英語を「中くらい」と評価した人が、得意な人や苦手な人より強い不安を語りました。得意な人は間違いを受け入れて話し、苦手な人は英語を使う場面そのものを減らしていました。中くらいの人は、英語がある場面では通じ、別の場面では通じないため、公用語化によって自分の英語が評価の対象になったと感じていたのです。

さらに、自分を中くらいと評価した25人のうち7人は、客観的な評価では流暢と判定されていました。気持ちと行動を左右したのは、実際の英語力ではなく、自分による評価でした。

自分の評価が、主張・沈黙・学習を分けた

英語を母語とする同僚と話すときの行動も、自分の評価によって分かれました。

  • 主張 — 中くらいの人は自分の信用を証明しようと準備を重ね、得意な人は話の速い同僚に「止まって」「ゆっくり」と求め、苦手な同僚が話す余地をつくりました
  • 沈黙 — 中くらいと苦手な人は、発言を控えたり会議を避けたりしました
  • 学習 — 英語を伸ばそうと母語の同僚と練習する行動は、得意な人にだけ見られました

沈黙には実害もありました。ある社員はソフトウェアの使用許諾の問題に気づいていましたが、英語で理由を説明するのが不安で黙っていました。問題が表に出て解決するまでに、チームは2週間を費やしたといいます。

日本企業の事例 — 米国の社員は思いがけない地位の上昇を語った

では、英語を母語とする側には何が起きるのでしょうか。Neeley 氏と Dumas 氏は、東京の企業の米国拠点で働く90人に話を聞きました。

米国の社員の多くは、以前は日本語を話せないために会社の中心から外れていると感じていました。本社の資料は日本語で届き、翻訳では細かな意味が伝わらなかったからです。公用語化の後、彼らは自分の価値が上がったと感じていました。努力して得たものではなく「運がよかった」と受け止めていた点から、研究ではこれを「努力によらない地位の上昇」と呼んでいます。

語られたのは、本社の資料や経営者の話を直接読めるようになったことによる一体感、海外の仕事に就けるのではないかという昇進への期待、本社の社員と直接話せる人脈の広がりでした。ただし、米国の社員が本社の日本の社員より上の立場になったわけではありません。

地位を得た側の居心地の悪さ

この研究の要点は、地位の上昇が喜びだけでは終わらなかったことです。

日本の同僚と日常的に関わる67人は、降格の脅威に向き合う同僚に同情し、立場が逆なら自分が日本語を学ばされていた、と想像していました。同時に「英語を学べば同僚のためにもなる」と自分の得た立場を正当化し、この方針がいつまで続くのかと疑っては打ち消していました。日本の同僚との関わりが少ない23人には、こうした語りは見られませんでした。

補足として話を聞いた日本の社員の多くは、公用語化を会社の将来に必要だと受け止めていました。一方で、仕事の成果より英語で評価されることへの不安も語られ、ある社員は30分で済んでいた資料作りに最大4時間かかるようになったと話していました。

英語を公用語にした会社で起きたこと — 会議も文書も英語にする公用語化、母語でない人の地位の低下と母語の人の上昇、困難を公に認め話す速さと言語の切り替えに配慮する工夫を示す図
図|英語を公用語にした会社で起きたこと(Neeley, 2013 / Neeley & Dumas, 2016 / Hinds et al., 2014 をもとに作成)

公用語化を進める経営者が伝えるべきこと

ここで紹介した3本は、いずれも聞き取りと観察による質的研究です。フランス企業の調査は公用語化の2年後、日本企業の調査は1年後に行われており、長い目で見て何が起きるかは分かっていません。いずれも1社での調査で、因果関係は確かめられていない、と著者自身が書いています。そのうえで、著者たちは経営者への示唆を挙げています。

  • 難しさを公に認める — 母語でない言語で働く難しさを会社が先に認めれば、言い出せずにいる不安の多くは芽のうちに摘めるかもしれない、と Neeley 氏は述べています
  • 個人の問題にしない — 英語の得意な人や母語の人も含めた、全員の課題として位置づけます
  • 得をする側にも働きかける — 「運がよかった」という受け止めを、同僚を支える責任に置き換えるよう促すことを、Neeley 氏と Dumas 氏は挙げています
  • 試験の点と本人の自己評価を同一視しない — 実際の力より低く自分を見ている人がいるためです。Neeley 氏は、英語力を測って伝えることが、自分の力を正しく知り、不安を和らげる手がかりになり得るとも述べています

日本企業が公用語化を進めるとき、地位を失う側に立つのは多くの日本の社員です。フランス企業で見られた沈黙や不安が日本の職場でも起きるかどうかは確かめられていませんが、方針を伝える場で、得する人と苦しむ人の両方に向けて語ることは、経営者が最初にできる手当てだと考えられます。

英語が得意でない社員の発言を支える会議の工夫

会議の進め方については、研究で観察された行動から、進行役が気をつけられることが見えてきます。研究が効果を確かめた手順ではなく、観察からの推論である点に注意してください。

  • 話す速さを落としてもらう — フランス企業では、英語の得意な社員が母語の同僚に「ゆっくり」と頼み、話す余地をつくっていました。これは進行役が引き受けられる役割です
  • 言語の切り替えに配慮する — ドイツ企業では、その言語を話さない人の前で母語に切り替えると、締め出されたという強い感情を生みました。その言語を話さない人がいる場では切り替えを避け、切り替わったら英語に戻すよう進行役が促します
  • 疲れる時間帯を避ける — 一日の終わりや時間に追われる場面では、英語に自信のない人ほど黙りやすくなっていました
  • 言語の差をまたぐ練習の場を用意する — Neeley 氏と Dumas 氏は、言語の違いを越えて働く力を育てる研修や、重要なチームや案件に第三者の進行役を置くことを示唆しています

会議の設計全体については多国籍チームの会議をまとめる進行術で、訛りと聞き取りやすさについては英語の訛りは、話の信頼性をどこまで下げるのかで扱っています。

まとめ

英語を社内の公用語にすると、言語の力が新しい評価の物差しになります。研究で語られたのは、母語でない社員が英語の力にかかわらず地位の低下を感じ、とくに自分を中くらいと見る人が不安を抱え、母語の社員は思いがけない地位の上昇とともに居心地の悪さも抱えた、という変化でした。

公用語化そのものの是非を、これらの研究は判定していません。示しているのは、言語の方針は事業の決定であると同時に、社員の立場を組み替える決定でもあるということです。方針を伝える言葉と会議の進め方に、その手当てを組み込めるかどうかが問われます。

参考文献・出典

  • Neeley, T. B. (2013). Language matters: Status loss and achieved status distinctions in global organizations. Organization Science, 24(2), 476-497. https://doi.org/10.1287/orsc.1120.0739
  • Neeley, T. B., & Dumas, T. L. (2016). Unearned status gain: Evidence from a global language mandate. Academy of Management Journal, 59(1), 14-43. https://doi.org/10.5465/amj.2014.0535
  • Hinds, P. J., Neeley, T. B., & Cramton, C. D. (2014). Language as a lightning rod: Power contests, emotion regulation, and subgroup dynamics in global teams. Journal of International Business Studies, 45(5), 536-561. https://doi.org/10.1057/jibs.2013.62